最終更新日:2018年02月09日
この記事の監修者
株式会社澤村(SAWAMURA)
山々に囲まれ、琵琶湖を臨む滋賀県高島市。
株式会社澤村は1950年の創業以来、地域とともに歩みながら、信頼・実績・技術を受け継いできました。
現在、フィールドは滋賀・京都・福井まで広がり、130名を超えるスタッフと共に、設計・施工の一貫体制でお客さまのご要望にお応えしています。
本コラムは株式会社澤村が運営する工場建築・倉庫建築に関するお役立ちコラムです。
給排水設備とは？
給排水設備とは、給水・排水に関わる装置や設備の総称です。
具体的には、水道管・排水管・給水タンク・貯水タンク・浄化槽・スプリンクラー設備・スノーダクトといったものが給排水設備に分類されます。
これに対して一般家庭や工場倉庫の休憩室などにある流し台や洗面台、風呂槽、洗濯機といったものについては、本体に接続されている排水管部分だけが給排水設備になる形です。
給排水設備の種類と耐用年数の目安
給排水設備に使われるものとして代表的なのは、白鋼管・鋳鉄管・塩ビ管といった種類です。
非常に丈夫な特徴を持つ白鋼管は、水道よりも工場などで多く使用される油配管や蒸気配管として使われることが多いです。
これに対して内面の滑らかさによって摩擦抵抗の小さい塩ビ管には、耐久性・耐食性・耐薬品性に優れたメリットがあります。
こうした材質を使った排水管や給水管に、国で定めた耐用年数はありません。
しかし減価償却資産の耐用年数等に関する省令においては、建築付属設備に関して15年という定めを設けているようです。
給排水設備の改修が必要となるケースとは？
給排水設備のリフォームは、老朽化もしくは容量の確保が難しい時に検討されることが多いです。
例えば、一般家庭や飲食店などの水道管で十分な量が確保できない場合、水圧が下がることにより給湯設備が作動しなくなることもあるのです。
また給排水設備に老朽化が生じると、漏水によって水道代が一気に跳ね上がったり、建物自体に腐敗などが生じやすくなると言えそうです。
こうした状態に陥るとなるべく早く改修を行う必要がでてきますので、工場などの場合は定期的に設備全般の保守点検を行うようにしてください。
水道局への申請作業が必要となる場合もある
給排水設備の改修を行う際には、各自治体の水道局に工事の申請手続きが必要となる場合もあります。
工事前に欠かせない書類の提出は、給水装置工事主任技術者が行うのが一般的です。
また工事改修を行う際には、申請書類にも含まれる配管ルートなどの図面も必要となってきます。
図面がない場合は実地調査を通してルートの判断をすることもできますので、まずは澤村のようにリフォーム工事が得意な専門店に現地調査を依頼するようにしてください。
